国民の意思疎通を容易にするため、中華人民共和国では、中央政府の標準語政策により、北方方言の発音・語彙と近代口語小説の文法をもとに作られた「普通話」 (pŭtōnghuà) が義務教育の中に取り組まれ、若い世代を中心に成果が上がっており（一般的に、全人口の7割程度が理解すると言われている）、標準語・共通語となりつつある。台湾においても、日本の敗戦後に施政権を握った中華民国政府が「國語」 (guóyǔ)（「普通話」とほぼ同一で相互理解は可能だが音声と語彙に差異がある）による義務教育を行ってきたが、現在では台湾語、客家語、原住民諸語の学習時間も設けられている。